【先回り投資】優待廃止しそうな企業を狙う！予測のポイントと銘柄候補

優待廃止の先回り投資

2022年に廃止された人気の優待銘柄

株主優待を実施する企業の数は2019年がピークを付けてから徐々に下がっています。

2022年は食品・飲料カタログギフトが優待だったJTや、ふるさと優待が大人気だったオリックス、自社店舗で使える買い物券やクーポン、ポイントを優待にしていた丸井が廃止を発表しました。

これらの企業も発表直後に大きな株価の下落は見られませんでしたが、同じく2022年に優待廃止をした出前館は720円だった株価が発表から1ヶ月も経たずに550円台まで急落。

株主優待以外にも企業規模や業績で魅力があれば株価も下がりにくいですが、株主優待目的の個人投資家割合が多い銘柄は株価への影響が大きくなります。

全ての銘柄において共通だったのが、優待を廃止した理由が「株主の皆様へより公平な利益還元をする為」ということでした。

優待廃止の理由と銘柄

東証証券取引所のコーポレート・ガバナンスには「上場会社は、株主の実質的な平等性を確保すべきである」という原則があります。

また、東証一部に上場する為には2,200人の株主が必要でしたが、東証再編後のプライム市場は800人まで引き下げられました。

国内企業がコーポレート・ガバナンスをより厳しく遵守する方向に流れているなら、保有株数によって還元率が変わる株主優待から、より平等な配当金へ切り替えていく可能性があります。

また、これまで東証一部上場を目指していた企業において、QUOカードなどで手当たり次第に個人投資家を集めようとしていた株主優待は、将来的に廃止される傾向が高いと予想します。

優待廃止ラッシュなぜ？

株の買い時を考えるチャンネル
2022年12月3日公開
オリックスなど優待廃止ラッシュなぜ？今後危険な株主優待の特徴は？

カブ主優待ライダー2023年1月22日公開
優待廃止で暴落不可避な危険優待１０銘柄

逆に保有しておきたいQUOカード銘柄